■訪問した企業の検討をする大竹コーディネータ（左）と武藤麗ビジネスマッチング支援員

　販路開拓の一方で、それを下支えする医療系ものづくり企業を増やす取り組みも進む。
　PVCはこれまでに、企業の技術力や経営ノウハウを向上させるMOT講座や医療機器製造のためのセミナーなどを通じて、専門的人材の育成や経営者の意識改革を図ってきた。
　また、医師・看護師のアイデアを医療機器開発に結びつける「開発テーマ実現化事業」をはじめ、大手医療機器メーカーへの部品・部材の供給を主眼に置いた「富士山ろく医療機器産業フォーラム」などで、地元企業の医療機器分野への参入を促している。
　本年度はマッチングを進める上で最も必要な企業のデータベース化に力を入れている。技術の専門家が企業訪問し、技術力を調査する。
　PVCの大竹輝徳産業化コーディネータは「車や家電業界で鍛えられてきた県内中小企業の技術力は非常に高い。法的なものをクリアすれば、医療機器分野への参入は難しくない」と評価する。
　調査の対象は医療機器の部品･部材に関係する機械、電気、電子、プラスチックなどの業種が中心となるが、中にはユニホームを製造する山本被服（清水町）のように、手術後に患者が身につける病衣（パジャマ）の改良を看護師とともに行っている企業もある。「機械関係だけでなく、木型成型なども技術的におもしろい」（大竹コーディネータ）。
　今年度に入って調査した企業は約100件。企業データは冊子にまとめ、各種のマッチング事業で活用していく。
　地元企業が活躍する医療機器分野の範囲はまだまだ広がりそうだ。